基本理念

だれも創らないものを創る、
オンリーワンの存在でありたい。

私たちクマリフトは、総合エレベーターメーカーです。
産業用・家庭用エレベーター、階段昇降機、中でもダムウェーター(小荷物専用昇降機)の分野では、国内シェアNo.1を保っています。クマリフトがこだわり続けているのは、オリジナルであること。だれのまねもしない、だれにもまねができない。そんなモノづくりの姿勢で人と社会を結ぶ豊かな環境づくりに貢献していくのが私たちの役目です。最先端の技術と人間中心の発想。その両論で、これからもオンリーワンでありたいと考えています。

3つのクマリフト
歩み・強み・新たな試み

クマリフトの歩み

クマリフトは、戦後、受注生産が常識だった業界ではじめて製品の規格化を打ち出し、ダムウェーターでシェアトップへ上りつめました。その後も配線の仕様変更により据付作業のスピード化に成功、到着階数のデジタル表示を業界に先駆けて採用するなど、画期的な試みを重ねてきました。また、当時は400万円台が主流だったホームエレベーターを200万円台での商品化に成功し、一般家庭に普及させるきっかけをつくりました。
「世の中にないものを想像する力」「だれも見たことがないものを具現化する力」「できないことに挑戦する力」。この3つの力を糧に、クマリフトはエレベーターの歴史を歩んできたのです。


クマリフトの強み

世の中に必要とされる新しい価値は、私たちの生活の「ニーズ」の中にあるもの。クマリフトは、このことを常に念頭に置いて事業に取り組んでいます。そんなクマリフトが製品開発において強くこだわるのが「人の目線」です。 実際にダムウェーターを使う人が、階段昇降機に乗る人が、何を感じているのか?設置工事を行う社員が、現場で何に困っているのか?どのような製品なら作業を効率化できるのか…? 製品を「使う」「乗る」「設置する」、あらゆるシーンでの「人の目線」を徹底的に意識して製品開発に取り組んでいます。 これを実現できるのは、クマリフトが製品の開発・製造・販売・据付工事・アフターメンテナンスまで、一貫した社内体制を持っているからこそです。
お客様の「ニーズ」が何なのか、とことん考えて製品を開発する。それを自分たちで販売し、使われる現場に訪れる。日々蓄積される現場の情報を汲み取り、次の開発へと活かす。このサイクルを常に回し続けられる環境、さらに系列販売店含め全国38拠点で全国のお客様により良い製品を提供できることが、長い間トップを守り続けてきた理由でもあり、強みなのです。


クマリフトの新たな試み

近年では、日本初のタッチパネル付きディスプレイを搭載したダムウェーターを開発したり、高度な技術を導入し業界初のアルミレールを採用したいす式階段昇降機や世界最小のレール設置スペースを実現したいす式階段昇降機を開発するなど、製品に対してあらゆる面からアプローチし、新境地を開拓し続けています。
昇降機の新しい常識は、いつもクマリフト発。だれも創っていないから創る。今までも、そしてこれからも、クマリフトの常識なのです。

エレベーターにとどまらない、
未来があります。

社会の困りごとを解決するために。
セコムグループ入り。

クマリフト株式会社は2015年9月にセコムグループの一員となりました。少子高齢化/超高齢社会の課題を解決する商品の開発や、付加価値の高いサービスの提供を加速し、「安全・安心・快適・便利」な社会の実現に寄与していきます。


会社概要

社名 クマリフト株式会社
設立 昭和40年10月
資本金 1億円
従業員 405名(2021年3月末時点)
事業内容 エレベーター、ダムウェーター、搬送機、福祉機器など昇降機の製造・販売・据付・保守
許認可 国土交通大臣(一般建設業) 機械器具設置工事第622号
大阪労働基準局 大基安許第工15-1号、15-2号、15-3号
石川労働基準局 石労第9号
一級建築士事務所 東京都知事登録第36482号
加入団体 (一社)日本エレベーター協会、大阪商工会議所、(一社)関西経済同友会、
(公社)関西経済連合会、(一社)日本経済団体連合会
役員 代表取締役 熊谷知哉
取締役 佐藤裕巳
取締役 松本聡
取締役 関口博人
取締役 杉本敏範(非常勤)
監査役 宮本和久(非常勤)

納入先 官公庁、建設・福祉関連業者全般 その他

事業内容

クマリフトは、総合エレベーターメーカーとして、国内トップシェアのダムウェーター(小荷物専用昇降機)をはじめ、ホームエレベーターや荷物用エレベーター、福祉機器のいす式階段昇降機にいたるまで、幅広い製品開発を手掛けています。
開発、製造だけでなく、自社製品を自ら販売し据付け工事も行うほか、アフターフォローのメンテナンスまで一貫して行う体制を整えています。
そのため、メンテナンスの際に気づいたことは次回の開発・設計に活かすなど、常に「使われる方の目線」にこだわった製品を生み出しています。